イベント概要earthkeyが主催するスタートアップ企業によるプレゼンテーション（ピッチ）イベントです。業界業種にこだわらず、毎週5社の面白いシード・アーリーステージのスタートアップ企業が、事業会社との協業や投資家との出会いを目的に登壇します。業務提携や資本提携など毎回数々のマッチングが生まれる場でございます！ 事業会社の方は参加いただくことで、協業や自社課題（ワークフローのデジタル化など）の解決、クライアントへの付加価値提案などのアイデアを得ることができます。 ＊過去参加企業（敬称略）伊藤忠商事、三井物産、NEC、三井住友FG、みずほ銀行、凸版印刷、電通、JCB、フジテレビジョン、​三井住友海上、京セラ、楽天、日清紡HD、東芝、ALSOK 、GMOTECH、京浜急行電鉄、東京建物、富士通、DNP、参天製薬、等 登壇者情報代表取締役社長　佐々木 敦斗 氏株式会社オーナー 岩手県盛岡市出身。東京大学卒業後、朝日新聞社記者を経て、リクルート「スタディサプリ」東北拠点の立ち上げメンバーとして高校の授業支援を行う。2021年に株式会社オーナーを創業し、オンラインで活用できる高校向けのキャリア教育教材「探究百科GATEWAY」をリリース。自治体、教育委員会、大学や教育系出版社等と協働したキャリア探究教材コンテンツの開発やアントレプレナーシップ教育を行っている。 サービス紹介若年層向けキャリア教育コンテンツ制作高校生等若年層に向けたキャリア教育教材の教材について、企画から教材制作、授業実施から効果検証まで一貫して実施します。 これまでには自治体や教育委員会、大学、教育事業を行っている民間企業などと協働した教材開発を行っていきました。また、企業の採用支援コンテンツ等の制作もサポートしております。  代表取締役　吉満 一貴氏株式会社Expolin 東京農業大学大学院を卒業後、アクセンチュアに入社し、政府の農林水産物・食品の輸出促進に関する業務を中心に従事。輸出商社での業務経験も有しており、地域創生プロジェクトや貿易実務を行い、多くの生産者・商社等の輸出支援を行う。誰もが世界へ農林水産物・食品の輸出に挑戦できることを目指し、2023年に輸出コーディネートを専門とする株式会社Expolinを創業。 サービス紹介農林水産物・食品輸出コーディネート Expolin（Exportation＋Link）は、農林水産物・食品輸出の最前線で活躍する商社出身者とコンサルティングファーム出身者が結集した輸出専門コーディネート集団です。これまで体験した輸出ノウハウやネットワークを惜しみなく提供し、最短距離での輸出実現に向けて伴走します。  代表取締役　五十嵐 淳也 氏プレミアリサーチ株式会社 2009年プレミアリサーチ株式会社を設立。医師専門の人材紹介を開始する。16年間で、約13万人以上の医師データを蓄積し、1000名以上の医師の転職に関わる。自身の両親が病に倒れた時、自分が原因不明の病にかかった時に正しい医療情報に辿り着けなかった経験から、オンライン上で、最新医療、専門医療に関わる医師に気軽に相談可能なサイトが出来ないかと考えオンラインセカンドオピニオン相談サイトを開発し、2024年4月に公開する。“セカンドオピニオンドクターズ”は現在、39以上の診療科目、医師会員109名となり、専門医は毎月随時増加しています。新たに医療機関会員機能を追加し、医療機関のセカンドオピニオン外来の広報活動もサポートしています。 サービス紹介セカンドオピニオンドクターズ オンライン上で、セカンドオピニオンを求める患者さんと、専門医資格を持つ医師が直接相談を受け、回答できるオンラインセカンドオピニオン相談サイト。  代表取締役　實廣 亜希子 氏株式会社Ani-lience 動物未病特化ヘルステック企業株式会社Ani-lienceの代表。現在飲料メーカーと兼業して事業開発をしている。キャリアとしては基礎研究、商品開発、知財創出に従事してきた。筑波大学大学院にて自身が研究していた疾患早期発見研究を基に、現在はペットの歯周病リスクチェックキットの開発や予防サービス提供を行っている。馬の疝痛早期発見キットの開発も手掛けている。 サービス紹介ペットの歯周病チェックキットの開発と予防サービスの提供 「ライフサイエンスで動物の健康に貢献する」をミッションに、愛犬愛猫の歯周病早期発見のためのオリジナルチェックキットを開発中。「気づく」こと、「予防する」ことの両立させたサービスを提供します。  代表取締役CEO　松島 創一郎 氏株式会社IGSA 東京理科大学理工学部経営工学科（現創域理工学部 経営システム工学科）進化計算・知能システム研究室卒。松尾研究所プロジェクトマネージャー。大学在学時に子ども向け教育事業を立ち上げ、3年間運営し事業譲渡を行う。その後、東京大学松尾研究室および松尾研発スタートアップにて、企業との共同研究に従事。教育機関や医療機関とのアルゴリズム開発、プライム上場企業とのDXプロジェクトや大規模言語モデルの開発、社会実装プロジェクト等でプロジェクトマネージャーを歴任。2022年8月にエッセンシャルな領域でのAI技術の広い社会実装を志し、株式会社IGSAを創業。専門領域は、XAI（説明可能なAI）、LLM、自然言語処理 サービス紹介はなしてね 「はなしてね」は、2分間話すだけで、認知機能の変化に早く気づける、新しい音声検査アプリです。MCI（軽度認知障害）段階での変化をとらえて1年間あなたの認知機能を見守り、脳の健康を維持します。自治体様への提供による地域の健康寿命の延伸、加入者様との接点強化を目的とした保険会社様への提供など企業様への提供もしています。

臨床の現場のドクターが、御社の会議室へ。 “現役の医師が、貴社のブレーンになる”新時代の顧問活用術 ──セカンドオピニオンドクターズが 企業向けコンサルティングサービスを開始。「自社の商品が“健康に良い”と言える根拠がほしい」 「医師の視点から開発段階で意見がほしい」 「医学的に問題ないか、社内で誰かに聞けたら…」 そんな声を、私たちは何度も耳にしてきました。 しかし、現実には、企業が“医師”の知見を得るルートはほとんど存在しませんでした。 その壁を、私たちが打ち破ります。プレミアリサーチ株式会社(本社：埼玉県さいたま市、代表取締役：五十嵐 淳也)は、運営する医療相談プラットフォーム「セカンドオピニオンドクターズ」にて、“現役臨床医による企業向けコンサルティングサービス”を本格開始いたしました。このサービスは、まさに「医師を御社の顧問に」という新しい形の知見活用。一回限りのスポットコンサルから、プロジェクトごとの期間限定契約、さらには顧問として定期的にアドバイスをもらう契約形態まで、貴社の課題・事業フェーズに合わせた柔軟な依頼が可能です。  【背景】私たちは、10年以上にわたり、医師のキャリア支援や医療マッチング事業を行ってきました。その中で見えてきたのは、「臨床に強い医師ほど、社会との接点が少ない」という現実です。一方で、企業側は、「信頼できる医師に、気軽に相談したい」という声を多く持っています。両者を“直結”する仕組みを、私たちが創りました。  【活用事例】・食品メーカーが新商品の「健康訴求」の監修に医師を起用・ヘルステック企業がUI改善のために専門医師からの意見を獲得・地方自治体の健康プロジェクトに、専門医がチーム参画・製薬会社の副作用対策に、専門科の医師がスポット指導  【今後の展望とご案内】当サービスは、すでに100名を超える医師会員が参画し、39診療科すべてに対応可能です。医師への報酬も透明に設計されており、1回のみの依頼からでも始められるハードルの低さも特長。医師の知見が「論文の中」や「病院の中」だけでなく、ビジネス現場の意思決定を支える時代が、いま始まろうとしています。 まずはPoC(試験導入)も可能です。詳細はこちらから：https://hospitallifeplan.com/dr-spot-consulting/

プレミアリサーチ株式会社(本社：埼玉県さいたま市、代表取締役：五十嵐 淳也)は、医師と患者をつなぐセカンドオピニオン専門プラットフォーム『セカンドオピニオンドクターズ』において、病院向け登録機能を追加しました。新機能により、セカンドオピニオン外来を設置する病院やクリニックが、当プラットフォームに登録できるようになりました。医療機関会員に登録することで、病院名や外来内容を掲載した専用ページが開設され、検索やカテゴリ別表示により、全国の患者からの認知度向上と相談件数の増加が期待できます。 セカンドオピニオンドクターズは、2025年4月現在、医師会員が108名を超え、39診療科目に対応できる体制が整っております。URL： https://medical-secondopinion.net/【開設の背景】セカンドオピニオンは、患者が納得して治療に臨むための重要な手段でありながら、その認知や利用は依然として限定的です。特に、セカンドオピニオン外来を開設しているにもかかわらず、患者にうまく伝わっていない医療機関は少なくありません。その課題を受け、当社では医療機関側が“セカンドオピニオンの窓口”として情報発信できる仕組みを整備し、集患と信頼性の両面で支援を開始しました。  【サービスの特徴】・登録医師は108名、診療科目は39に対応、今後も増加予定(専門医が中心)・医師プロフィール閲覧や、メール／オンライン相談の仕組みを整備・医療機関は「月額制」のシンプルな仕組みで導入可能(※料金詳細は別途案内)・医療機関名や外来情報が表示される専用ページを提供・患者は全国どこからでもアクセス可能・費用回収の手間が発生しないオンライン決済システムを採用  【今後の展開】今後は、特に地方部を中心とした医療機関への導入促進と、全国規模でのセカンドオピニオン普及を図っていきます。また、より専門的な症例や希少疾患にも対応できるよう、医師の拡充とサポート体制の強化も行ってまいります。